嵐の前の静寂現象〜地震予知研究サイト

2011年〜2012年、首都圏直下、東海〜南海、富士山噴火、
メルトダウン!?

3月11日14時46分18秒、太平洋三陸沖を震源とした日本国内観測史上最大の巨大地震が発生しました。
今回の地震(東北地方太平洋沖地震)は、北米プレートと太平洋プレートの境界面で発生した海溝型地震ですが、他の地域での内陸直下型の地震や富士山噴火を誘発する可能性が専門家より指摘されています。
政府の地震調査委員会は地震発生の翌日、今回の地震は「今後30年以内に発生する確率が99%であると想定されていた宮城県沖地震」ではないという見解を示しました。
この見解は今後宮城県沖の別の震源で巨大地震が発生する可能性を示唆しています。
津波伴うM8級、1か月内にも再来…専門家(読売新聞)

【内陸直下型地震の誘発について】
「海溝型の巨大地震が発生すると、地殻にかかる力が変化し、内陸直下型の地震が起きることがある。津波で約2万2千人が死亡した明治29年の三陸沖地震(M8.2)では、約2カ月後に秋田県で陸羽地震(M7.2)が起きた。」(産経ニュースより引用)
誘発が懸念される内陸直下型地震の中には「今後30年以内に発生する可能性が70%であると想定されている首都圏直下型地震
(確率は2005年時点)」も含まれ、この地震の影響によりその発生時期が早まったと地震学の専門家は警鐘を鳴らしています。
首都圏地盤に力、南関東のM7級誘発も…東大研(読売新聞)
「副首都」建設、与野党で機運高まる 国家的危機管理必要(産経ニュース)

【東海地震について】
東海地震の発生確率は今回の地震が発生する前の時点で、「今後30年以内に発生する確率が87%」と非常に高い想定値でしたが、今回の地震により東海地震の想定震源域にかかる力が、より滑りやすくなる方向に増えたため、その発生時期が早まった可能性があると専門家は指摘しています。
東日本大震災、東海地震への影響は 静大教授ら解析(静岡新聞SBS)
東京・東海M8.0級大地震に備えよ いつ来てもおかしくない 経済の死角(現代ビジネス [講談社]
なお、次の東海地震は東南海、南海とほぼ同時に発生する可能性が高いと言われています。

【富士山の噴火について】
富士山の噴火を懸念する声も上がっています。
東海地震および南海地震が連鎖的にほぼ同時に起こったとも推定されている宝永地震(1707年10月28日)の49日後に富士山で宝永の大噴火が発生しています。
(参考文献:宝永地震 - Wikipedia)
仮に現在の日本で富士山が噴火した場合、噴火に伴う直接的な被害とは別に、火山灰の堆積により鉄道、高速道路、航空等の東西の物流が断絶し、経済や生活に与える影響は甚大であると容易に推測できます。

【原発の大規模なメルトダウンについて】
地震発生から1ヶ月以上が経過しましたが、福島第一原発の事故については対症療法的な作業が実施されるばかりで根本的な問題には作業に着手すら出来ていません。この状態で時間が経過すれば余震による被害が追い討ちをかける可能性が高くなり、施設内の放射線濃度が高まれば作業が継続できなくなる可能性が出てきます。
危機的な状況に変わりなく、時間の経過とともに深刻さを増している状況なのです。
福島第一原発の3号機は、プルトニウム・ウラン混合酸化物(MOX)燃料を使用しており、使用済み核燃料保管プールに6,500本ものMOX燃料が保管されています。プルトニウムは放射能が強く、半減するまでに2万4千年という、とてつもなく長い時間を必要とします。
仮にチェルノブイリ原発事故と同等の事故が発生した場合、半径300Km以内(関東は概ね200km〜300km圏内に含まれる)は長期間に渡って人が住めない地域になる可能性があります。
今回の地震で日本の原発が津波に対して無防備であることが露呈しました。東日本には、静岡県で中部電力の浜岡原発が運転中であり、東海沖で地震が発生した場合、津波により福島原発と同様な事故が発生することが懸念されます。
福島原発と合わせて最悪な事態が発生した場合、日本は国土の半分以上が人の住めない地域になるでしょう。
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